「ECアプリを導入したい」
「どんなメリットやデメリットがあるんだろう」
「成功事例を見て研究したい」
このように考えていませんか。
初めてECアプリを導入して運営する場合、色々と悩んでしまうことも多いですよね。
今回の記事ではECアプリの概要、導入するメリット・デメリットについて解説します。
おすすめの戦略や成功事例についても紹介しているので、これからECアプリを導入・運営する予定がある企業はぜひ参考にしてください。
目次
ECアプリとは、ECサイトと同等の販売機能を持つアプリのことを指します。
オフラインで使える上に、読み込みも早い場合が多いので現在でも多くのユーザーが使用しています。
ユーザビリティを高めてさらに多くのユーザーに接触すべく、多くの企業がECアプリをリリースしています。
ECサイトよりも利便性が高く、今ではECアプリでの買い物も当たり前になってきました。
ECアプリでは、以下のような機能が搭載されていることが多くなっています。
国内でのスマホ普及率は高いため、今後もECアプリの台頭が続くことが見込まれるでしょう。
ECアプリのニーズが高まっている背景として、以下の3つの点が挙げられます。
それぞれの背景について見ていきましょう。
引用：総務省
2019年には国内におけるスマートフォンの普及率が83.4％を超えています。
そのため、スマートフォン中心の世の中になっており、誰もが利用しています。
スマートフォン経由でのEC利用率も上昇しているため、多くの企業がECアプリの開発・リリースをしています。
ECアプリは使いやすく、会員証やポイントカード代わりにもなることが多いため、今では多くの人が利用しています。
ECモールに出店していた企業が自社製品が埋没してしまうリスクを避けるため、自社ECサイトを構築するケースが増えています。
ECモールは出店手数料もかかるので、コストの負担に関しても悩んでいる企業が多いのも理由として挙げられるでしょう。
モール出店から自社ECサイトに移行した後、ECアプリ開発もあわせて実施することが多くなっています。
EC市場の広告におけるコスト上昇も、ECアプリのニーズが高まっている理由の1つとして挙げられるでしょう。
ECアプリはユーザーが一度ダウンロードしてくれれば、アイコン表示やプッシュ通知にでの訴求に繋がりやすくなります。
購入頻度のアップにも繋がり、広告コストの削減にもなるため、業界問わずさまざまな企業でECアプリが開発・リリースされています。
ECアプリの費用相場は、要件によっても大きく異なりますが約100〜300万円の初期費用がかかるとされています。
iOSとAndroidの両方に対応させる場合は、さらに高い費用が発生する場合もあるので注意が必要です。
また、開発だけではなく、ストアのバージョンアップに対する保守費用も発生します。
ECアプリにかかる費用は自社の状況や要望によっても大きく異なるので、複数社に見積もりを取って慎重に検討するといいでしょう。
ECアプリの主なメリットは以下の3つです。
ECアプリの特徴をさらに理解するためにも、それぞれチェックしていきましょう。
ECアプリはユーザーのスマートフォンやタブレットに対して、プッシュ通知を送信できます。
スマートフォンを操作しているユーザーに対して訴求できるので、非常に有効的な手段です。
プッシュ通知の開封率はメルマガよりも高く、より確実な訴求効果が見込めます。
ただ、普通にプッシュ通知を行うだけだとなかなか開封率は上がりません。
お得なクーポンやキャンペーン情報を通知して、ユーザーに対して有益な情報を伝えることでさらなる開封率のアップを図りましょう。
ECアプリを展開し、顔認識やARなどを利用することでユーザーにシームレスな顧客体験を与えられます。
例えば、スマートフォンのカメラで撮った自分の写真に服などを合わせることも可能になるため、ユーザーにとってより便利です。
また、店舗やWebサイト、カタログに載っているQRコードをスマートフォンで読み込ませることでそのまま注文できる機能も付与できます。
このように今までにないシームレスな顧客体験を与えられるのが、ECアプリの強みの1つといえるでしょう。
今後もテクノロジーの発達が見込まれるため、ECアプリでの顧客体験はさらに充実したものになることが予想されます。
ECアプリはユーザーの利用データが記録されているため、自社の商品展開やマーケティング施策に活用できます。
ECアプリ経由で、ECでの購買情報、実店舗での購買情報、位置情報などさまざまなデータを取得可能です。
それぞれの情報を一元化して管理できるので、より効率の良い顧客データを収集したい企業に向いています。
他にも多くのWebマーケティング施策を展開したいという場合は、ECアプリで得たデータを積極的に活用しましょう。
ECアプリのデメリットとして、以下の3つが挙げられます。
メリットだけではなくデメリットも確認して、さらに理解度を高めていきましょう。
0からECアプリを開発する場合、莫大な予算が必要となります。
シンプルなECアプリであれば費用を抑えられますが、機能や使いやすさ、デザインなど細かく要望を反映する場合はコストがかさみやすいのが難点です。
ECアプリ内で買い物ができるようにすると、さらに莫大なコストが発生してしまいます。
また、開発時の費用だけではなく、保守・運用にもコストがかかる点にも注意が必要といえるでしょう。
ある程度パッケージ化されたシステムを利用すると、費用を抑えられる場合があるのであわせて検討しておくことが大切です。
ECアプリは作ったらそれで終わりではなく、開発後も定期的なメンテナンスを実施する必要があります。
ユーザビリティの向上はもちろん、OSアップデートにも対応させるメンテナンスが必須です。
また、アプリに不具合が発生した際に修正対応が遅くなると、ユーザーからの評価が大きく下がってしまう可能性が高いです。
ECアプリを本格的に運用する前に、メンテナンスに必要なリソースが自社にあるのか必ず確認しておきましょう。
ECアプリはダウンロードされない限り、プッシュ通知やアイコン表示もできないので効果を発揮しません。
そのため、いかに多くの人にダウンロードしてもらえるかというポイントが重要です。
そこで、より多くの人にアプリのインストールをしてもらうためには、企業やブランドとしての知名度が必要になります。
アプリをダウンロードしてもらうための導線作りや、プロモーションなども考えたうえでECアプリの運用を慎重に検討しましょう。
ECアプリを開発する場合は、以下の5つの戦略を取りましょう。
いずれも重要なポイントなので、1つずつ確認することが大切です。
ECアプリで顧客の情報を一元化することで、ユーザーにとってさらに質の高い顧客体験を与えられます。
例えば、ECサイトや実店舗の顧客情報を一元化することで、ユーザー側は決済時に都度クレジットカードの情報を入力する必要がありません。
また、アカウントが統一されている場合は実店舗とECでポイントを共有することも可能です。
このようにユーザーに対して多くのメリットを提供できるので、ECアプリを運用する場合は顧客情報の一元化を図りましょう。
顧客との接触回数を増やすことで、ECアプリの利用率アップを図れます。
そこで、顧客との接触回数を効率よく増やしたいのであれば、プッシュ通知を活用しましょう。
プッシュ通知を行うことで、スマートフォンを操作しているユーザーに対して効果的な訴求が可能です。
ただ、あまりにプッシュ通知を送ってしまうと、ユーザーに不快感を与えてしまいます。
タイミングを見図らないながら、プッシュ通知を送るように心がけましょう。
また、プッシュ通知で送る情報としてはクーポンやキャンペーンなど、ユーザーにとって直接的なメリットがあるものにするのがおすすめです。
ユーザーにとって無益な情報を発信していると、プッシュ通知をオフにされてしまう場合もあるので注意しましょう。
ECサイトをアプリ化させて運用する場合、アプリからWEB上のオンラインショップに移動させるのが一般的な手法です。
アプリ上でショップサイトを構築すると高いコストが発生するため、大規模なサイトではない限り、アプリからECサイトに移動させるように開発しましょう。
また、ECサイトとECアプリを連携させる場合は、顧客管理やポイント管理などの顧客情報の一元化が必須です。
連携も考えたうえで、アプリの設計・開発を実施すると良いでしょう。
ECアプリの利用率を上げるためには、ユーザビリティの向上が必須です。
使いにくいECアプリを提供したとしても、一向に利用率は上がりません。
そこで、ECアプリのユーザビリティを追求する場合は、以下のポイントを押さえましょう。
十分にポイントを押さえたうえで開発することで、ユーザビリティに優れたアプリ開発が可能です。
チーム内でも細かく確認を行い、モニターにもチェックしてもらいながら最適なECアプリを作り上げましょう。
最近ではキャッシュレス決済が使われることが多くなり、ECアプリでも対応が必須となっています。
PayPay、LINE Pay、楽天ペイなど、基本的なキャッシュレス決済に対応できるようにしておきましょう。
キャッシュレス決済だけではなく、クレジットカードを使用している方もまだ多いので、対応させる必要があります。
また、決済手段を充実させるのはもちろん、会員IDと決済情報を紐づける機能を導入することも大切です。
会員IDと決済情報が連携していると、アプリにログインしたり、店舗でアプリ画面を提示したりするだけで、スムーズに決済ができるようになります。
ECアプリの開発手法として挙げられるのは、以下の3つです。
ここからはそれぞれの開発手法における特徴について解説していきます。
Webアプリは、ブラウザ上で利用できるアプリケーションを指します。
アプリ形式でダウンロードする必要がなく、Webサイトと似た使用感が特徴です。
特徴として、課金手数料を支払う必要がなく、リリース時の審査がないことが挙げられます。
ただ、ネイティブアプリと比べると操作性が低く、カメラやプッシュ通知機能が使えないのが難点です。
通常のアプリ形式でリリースしたいという場合は、ネイティブアプリでの制作を検討してみるといいでしょう。
ネイティブアプリは、App StoreやGoogle Playからダウンロードできるアプリを指します。
動作速度が早く、オンラインでも使用できるためECアプリの多くがネイティブアプリの形式で配信されることが多いです。
App StoreやGoogle Playで配信されることで、多くのユーザーにダウンロードしてもらえることもメリットとして挙げられるでしょう。
ただ、App StoreやGoogle Playの審査は厳しく、審査を通すためのコストがかかるのも難点です。
ネイティブアプリを開発する場合は、コストが大幅にかかることを理解した上で検討しましょう。
Webアプリとネイティブアプリの仕組みを取り入れているのが、ハイブリッドアプリです。
ハイブリッドアプリはネイティブアプリのようにダウンロードして使用します。
ただ、使用感はWebアプリに近い形になっているため、まさに両者がミックスされたような形になっています。
また、デバイスの機能が使える上に開発費用を抑えられるのも、メリットといえるでしょう。
ただ、動作速度が遅い、オフラインでは動かないというデメリットがあるので、把握した上で開発する必要があります。
ECアプリの成功事例として、以下の5つをチェックしましょう。
いずれも高い成果を上げている事例なので、自社での参考にしてみましょう。
世界トップクラスのECモールであるAmazonは、ECアプリをリリースしています。
セール情報や商品の配送状況などをプッシュ通知することを可能としており、ユーザーにとって利便性の高いアプリになっているのが強みです。
音声やスキャン画像を用いて商品を検索できるのも強みの1つで、ユーザーに対してより質の高い顧客体験を与えています。
また、欲しい商品をリストに追加する機能も含まれており、高い利便性が感じられます。
基本的な機能をしっかりと押さえ、ユーザーに対してレベルの高いサービスを提供しているECアプリといえるでしょう。
国内大手のECモールである楽天市場も、ECアプリを導入し配信を実施しています。
楽天グループはポイントの還元率が高く、ECアプリの至るところでポイントやクーポンの訴求を行っています。
また、アプリから楽天ポイントカードのQRコード表示、楽天ペイアプリのダウンロードなどさまざまな経路を作っているのがポイントです。
ECアプリから楽天系列のアプリへの経路を作ることで、よりユーザーが楽天を利用してくれるような仕組みを整えています。
多くのブランドファッションを取り扱うZOZOTOWNでも、ECアプリを提供しています。
値下げやセールの情報をプッシュ通知で届けてくれるので、ユーザーにとって利便性の高いアプリに仕上がっています。
ブランド名やアイテムカテゴリの検索はもちろん、カラーやデザイン、素材など細かい検索条件でファッションを絞り込めるのも強みです。
また、過去にZOZOTOWNで買い物をしたことがある場合は、欲しいアイテムと現在持っているアイテムを比較できます。
このように利便性を追求したアプリ開発を行っていることから、現在でも多くのユーザーに支持されています。
国内外で高い人気を博しているファッションブランドのユニクロでは、実店舗と公式オンラインショップのオムニチャネル化を実施しています。
ECアプリの存在によってオムニチャネル化がさらに進んでおり、ユーザーに対して質の高い顧客体験を提供しています。
顧客情報を一元化しているため、実店舗とECアプリでの購入履歴を共有することが可能です。
また、位置情報サービスを利用して、店舗のセール情報をプッシュでお知らせすることもできます。
実店舗に効率よく送客できるため、さらなる売上の向上につなげられるのが強みといえるでしょう。
国内でも有名な家具販売メーカーであるニトリは、ECアプリを導入しています。
ユーザーへのポイント付与、ECでの購入といった基本的な機能はもちろん他にも多くのサービスを実装しているのが強みです。
商品の位置情報をマップで紹介する機能、画像での商品検索など便利な機能が多く盛り込まれています。
また、ニトリ以外の商品でも似た商品を検索し、画面表示させることが可能なので高い利便性が感じられます。
特にコロナ禍での売上を大きく伸ばし、アプリも常にアップデートされていることから今後もさらなる成長が見込まれるでしょう。
ECアプリを配信し、ユーザーに使用してもらうことで高い訴求効果を期待できます。
近年、普及が進んでいるキャッシュレス決済にも対応しているため、多くのユーザーに利用されるようになりました。
また、実店舗への総客などできることも多いので、導入することでさらなるビジネスの加速が見込めるでしょう。
ただ、ECアプリの開発を実施した後は、ユーザーにダウンロードしてもらうためにさまざまな宣伝施策を打つ必要があります。
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